「進化心理学・脳科学のレンズを通して政治・経済・一般常識を読み解く」


チンパンジーの生態から読み解く英のEU離脱とトランプ現象


「Brexit」(ブリクジット=イギリスのEU離脱)と「トランプ大統領」の誕生


イギリスのEU(欧州連合)からの脱退の是非を問う2016年6月23日の国民投票を前にして、識者やメディアの大多数は「そのような国民投票はやっても、結果は分かりきっている。イギリスのEU離脱などありえない」と主張していた。報道の多くが「イギリスの欧州連合離脱の可能性は低い。教養あるイギリス人が経済的な混乱を引き起こすことが多分に予想される決断をするはずがない」との考え方でほぼ統一されており、「EU離脱論が誤った考えだということはチンパンジーにでもわかる」といった自信にあふれたコメントが視聴者の笑いを誘っていた。


「イギリスがEUを離脱すべきだとする意見は、一部の反動勢力による妄想だ」とする識者やメディアの“常識”を覆す、“ありえない”事態が現実になると、世界中のエコノミストや評論家そしてメディアの大多数は「愚かな決定」だと論評した。「Bregret(ブリグレット=イギリスの後悔)」といった新語もつくりだされ、「これは一時の感情に踊った過ちであり、冷静になって考えればEU残留が当然だった」と地元イギリス民の大多数が後悔している、とする記事がまことしやかに流布された。


それから約5か月後の2016年11月8日、アメリカ合衆国大統領選挙の一般投票の開票状況を伝えるニュース速報が、ドナルド・トランプ氏が第45代アメリカ合衆国大統領に就任することが確実となったと報じたとき再び、世界中が驚愕することになった。「接戦になることがあったとしてもヒラリー・クリントン氏の勝利でほぼ間違いないだろう」、「自由と寛大さをモットーとするアメリカが公然と差別的で排他的な選択を行うはずがない」これまで権威といわれてきたような人たちや、それなりの信頼を得ていたはずの大手メディアの予想が、結果的に大外れとなった。アメリカ国民の中には、暴力行為まで伴った大規模な反対デモに参加する者や、さらにはアメリカの将来に絶望し、カナダなど国外への移住を決断する者が多く現れた。選挙期間中から反トランプでほぼ結束していた既存メディアは、民主主義の大前提である選挙結果という事実をいまだに受け入れることができずにいる。2017年1月20日にトランプ氏が正式に大統領に就任したのちも、就任演説の内容を正確には伝えず酷評した。反トランプ色は今も引き続き鮮明に打ち出されている。民主主義制度の根幹をなす選挙において、自らの態度を表明した人々の約半数がトランプ氏を支持したにも関わらず、既存メディアはそれを事実として認めることができずにいる。


イギリスとアメリカという近代資本主義を常にリードしてきた2つの大国における“予想外”の出来事による激震は今もなお続いている。フランスでは極右政権の誕生にまでは繋がらなかったが、ルペン候補が2017年5月7日に行われた大統領選の決選投票において30%を超える支持を集めたことは、同じ震源からの揺れが世界に広がり続けていることを示唆している。


◎受益者と負担者が異なれば、貧乏くじを引かされる人々は当然怒りだす


イギリスがEUに加盟していることには大きなメリットがある。ロンドンはヨーロッパの金融センターとしての地位を確固たるものとし、欧州という巨大マーケットを存分に活用することができる。ロンドン金融界はすそ野まで含めると100万人近い雇用と関連する一大産業だ。しかし、それらのメリットは金融業界や国際的な大企業に独占されていた。一方で、すべての制度がそうであるように、どれかひとつの方法を選択し、そこからメリットを得るということは、その反対側で別の何らかのものをあきらめるか我慢するということでもある。


EU加盟によるメリットの裏側には、主に二つのデメリットがある。その一つは、大量の移民流入により工場労働者の賃金低下がすすみ、失業者数が増加するといった一般的な労働条件が悪化するという問題であり、もう一つは軽工業品や農産品価格が激しい価格競争にさらされるなど、市場環境が激化するという問題だ。それら負担の大半は工場労働者や農民などの一般労働者、そして中小零企業に押し付けられてきた。


アメリカでも同様に、自国が覇権国であるメリットを軍産複合体(軍と軍需産業に関わる企業群)と巨大多国籍企業が独占し、サブプライムショックという大惨事を引き起こした金融業界が税金によって救われた。一方、多くの製造業が中国をはじめとした新興国に工場を移転したことや、低賃金で働くヒスパニック系移民の雇用が拡大したことから、多くのブルーカラーは職を失った。高度な技能を持たない一般的な白人労働者はアメリカ社会の不公正さに怒りを蓄積させている。


覇権国であるという地位は、ある意味非常に大きなもうけを生み出す。世界の警察として莫大な軍事費はかかるが、世界ルールを都合のいいように策定し、カネの流れを調整できる。これまでのアメリカは、自国産業の衰退や伝統的ブルーカラーの失業拡大を黙認しながら、さらに自国のインフラ整備を放置したまま、自国民の納めた税金によって、政界に影響力を持つ多国籍企業が投資している新興国に巨額の援助を行い、多国籍企業の収益拡大に役立つインフラを国外に整備してきた。まさしく利権をもった一部の者たちのために、恩恵に浴さない一般国民が負担をおこなってきたのだ。


メリットを受ける者が、そのために必要な負担を行わず、負担を行う者がメリットを享受できない場合、負担だけを押し付けられた人々がその事実に気づけば怒り出すのは当然のことだ。たとえチンパンジーであっても、苦労して手に入れたエサ場の食糧を体の大きなボス猿が一匹で独占しようとすれば、周囲の者たちは団結して牙をむく。利益侵害が度を越えると、普段は争いを好まないメスまでもが立ち上がり、下位の仲間たちが力を合わせて強欲なボス猿を駆逐する。今イギリスやアメリカで起こっている現象は、サルたちが食料を独り占めしようとするボス猿へ反撃し、自分自身と身近な仲間を守ろうとする行為と全く同じ現象だと考えることもできる。


わたしたち人類は、祖先がチンパンジーたちと枝分かれする以前から、個体の自主性が強く好まれるとともに、支配されることや不平等をひどく嫌悪する方向に進化してきた。イギリスでもアメリカでも、今や一般労働者、平均的な国民の心中は、自らの自主性が軽んじられ、虐げられ、不公正な状況に身をさらされているという憤りに満ちており、仲間と力を合わせて牙をむくチャンスを待っていた。


◎昔の物差しだけでは測れない


これらの出来事が提起している問題のひとつは、なぜ著名な国際政治学者やエコノミストがこれほど重大な出来事を正確に予想できなかったのかということだ。


これまでの“常識”からすれば、イギリスやアメリカの国民は明らかに“不合理”と思われる決断を下したということになる。これまでの“常識”にしたがって、これらの出来事を評価すれば、EU離脱を決めたイギリスの国民やトランプ大統領を選んだアメリカ国民の知性レベルがチンパンジー並みであったということなってしまう。しかし、20世紀型の国際情勢分析の手法やシステムがもはや役に立たず、世論の流れをはじめとした社会情勢の変化を分析することができなくなっていると考えることも十分に可能だ。


一部でこの現実の奥に潜む本当の意味を検証しようという動きが始まってはいるが、まだ本格的なものにはなっていない。かつての“常識”だけを基準にすることがひどい過ちを招くという事実はいったい何を暗示しているのか?これらの出来事を導いたメカニズムを解明しないままでは、未来を予想することは不可能だ。


今日起こっている諸問題を20世紀型のやり方で合理的に説明することが次第に難しくなっている。昔ながらの手法では明日のことを想像することがいっそう困難になっている。過去には通用した考え方や方法が逆に混乱を招いてしまうという傾向は、政治や経済の世界に限ったことではなく、会社の経営や組織の運営、教育の在り方に至るまで、様々な分野で顕著になっている。


20世紀型の価値観や尺度、そして“常識”の多くが今ではあまり機能していない。人間はチンパンジーとは違って、理性的で合理的な選択や行動ができる存在だという思い込みは明らかに間違っている。


◎人間のチンパンジー化


山極寿一先生(現在、京都大学学長)は2014年、『サル化する人間社会』のなかで、「いま人間社会は極端な個人主義や家族の崩壊によって、限りなくサル社会に近づいている」と警鐘を鳴らした。最近アメリカでは、イギリスのEU離脱やトランプ現象が、チンパンジーの集団がいままでに感じたことのない「未知の不安」に直面したときに見せる「部族化」と呼ばれる現象に酷似しているという論評が話題を呼んでいる。


チンパンジーは自分たちの「秩序」が脅かされていると感じると、自分の安全を守ってくれそうな「大きな部族」に帰属感を求めようとし、リーダーに忠誠を尽くしたうえで部族のなかにこもって安心感を得ようとする。そして、リーダーに依存し、感情的に安心できる「単純な解決策」を求めるようになる。そのときリーダーが示す方針の多くは、自分たち以外の他のグループを、すべて自分たちを脅かす“敵”だと見立てるものだ。人間社会が「未知の不安」に直面し、先行きに不透明感と不安が渦巻いているような社会状況におかれた際に勢いを増すナショナリズムは、チンパンジーの「部族化」とまったく同じシステムのようだ。


昨今世界中で行われる選挙が、「政策とイデオロギー」についての高尚な論争ではなく、「縄張り意識にもとづいたエゴ」という原始的なものに凋落した主な要因の一つは、人間がいまだチンパンジーとほとんど変わらない遺伝子によって形作られているということにある。


世界中でさらにその脅威を増している原理主義によるテロ行為や、さらには「極右のポピュリズム」にいたるまで、人類はチンパンジーと共通する遺伝子の活動を暴走させ始めている。今、イギリスやアメリカで起きているできごとに加え、フランスではルペン氏率いる国民戦線が大統領選に敗北したとはいえ大きく勢力を拡大し、また、東京では都民ファーストの支持が高まっている。長く続いた形での社会のバランスが崩れ、安定を失いつつある人々が将来を楽天的に夢見ることができない状況の中で、ものごとを深く考えることをやめ、より生理的に、より感情的に意見を表明している。政治の世界では、社会的な理想や目的を議論する機会が減少し、より個人的で感情的な利害をぶつけ合うことが多くなっている。今起きている政治の変化は、革新と保守、民主党と共和党という政策的でイデオロギー的な対立軸そのものが崩壊したことによって生まれている。不安や不満などの感情に圧倒され、高尚な議論に関心を寄せる余裕を失ってしまった人々が、チンパンジーと共通する遺伝子の働きを目覚めさせ、既存の政治構造そのものへの不満を感情的に爆発させ、それぞれの国家をナショナリズムの方向へおしやっているのである。


これははたして、人間が進化の道筋を逆行し始めた、すなわち退化を始めたということなのだろうか。


◎脳科学や進化心理学が政治や経済の未来を解き明かす


言うまでもなく人間は心を持った生き物だ。誰もが「心」の存在を確かに実感できるが、その「心」とはいったい何か?人類にとって古代ギリシャの時代より引き継がれる永遠のテーマのひとつであり、歴史上数えきれないほど多くの賢者たちがこれを誰もが納得できるかたちで説明しようと挑んできた。


この課題の解決に、歴史的に大きな進展が見られたのはつい最近のことだ。1990年代以降、脳科学や進化心理学などの研究が劇的な進展を見せるなか、行動経済学といった新たな学問分野も生まれ、核磁気共鳴画像法(特にfMRI)の発達によって生きた人間の脳の活動をおぼろげながらのぞけるようになったことで、20世紀型の“科学的”な考え方を信奉していた人々を驚愕させるような事実が次々と明らかになってきている。

たとえば、人間が公正であることを好み、不平等を許さず、道徳的であることを望むのは、一般の感覚からすると当たり前の話でもあり、社会によって教育される考え方だと信じられてきた。しかし、そのような傾向も遺伝子によってプログラムされているという事実を多くの科学的な実験データが証明した。人間は格差が極端に広がり、その状況がフェアではないと感じた場合、目先の損得とは関係なく立ち上がりリーダーを取り替えようとする。


一方で、幸福感がとても大きな力をもつことが分かってきている。ポジティブな感情は単に人をいい気分にさせるだけでなく、思考の幅を広げ、学習能力を向上させ、生産性を高め、創造力を生み出し、人の潜在能力の発揮に欠かせない要素であることが分かってきた。現代の科学は、人間は理屈よりも気分によって突き動かされる存在であることを説明している。20世紀型の“科学的”な考え方は、「人間は理性的であり、なおかつ合理的である」ことをその前提条件としていたが、21世紀の科学が解明したのは、人間は自分自身が思い描いていたほどには理性的でも合理的でもなく、より感情に支配された生き物であるという事実であった。


最新の科学は、理性的で合理的な判断以上に政治や経済、そして企業経営の方向に重大な影響を与える“感情”の仕組みをさらに明確に解き明かそうとしている。ここから得られる知見を、私たちの世界が向かう方向を予測するツールとして活用しないという選択はあり得ない。それは目の前に、扱い方の簡単なコツさえ教われば誰にでも操縦できるボートがあるのに、何キロメートルも離れた遠くの島まで泳いで渡ろうとするようなものだ。脳科学や進化心理学などが次々と伝えてくれる新たな情報は、今後の政治経済の展望を予測する上で極めて貴重で、しかも的確なヒントを与えてくれる。


◎感情を加味し未来予測する21世紀

 21世紀の行く末を予測する、あるいは新時代の資本主義を戦う上で欠かせない課題のひとつに、人間の感情をいかに理解するかということが含まれることは間違いない。世界に不安の影を投げかける宗教対立やテロ行為、さらには「極右のポピュリズム」にいたるまで、人間の感情、すなわち進化の産物である人の脳の特質を一つの軸として考えていくことによって、理性的な合理性や経験則に頼った判断よりもより正確な説明や推測が可能となる。これは人間の理性的な側面などはどうでもよいということではない。もちろん、それらも人間のれっきとした一面である以上、決して無視することのできないものだ。しかし、人間の判断や行動が、理性よりも感情により多くを頼っているという現実がある以上、人間の本能的な感情を抜きにして世界を見渡すことは不可能だ。理性や合理性だけを頼りに混迷する世界を乗り切っていくことはできない。人間の感情にもっとスポットライトを当て、より注意深く観察・検討する必要がある。

 

◎多面的思考で未来を予測する新時代が到来

 人類の行動にチンパンジーにそっくりな行いが増えてきたことは事実かもしれない。しかしそれは人類の形質が変化し退化しているということではない。論理的な考え方や数値化できる尺度に重点を置きすぎた20世紀型のやり方が、人間の感情にとって耐え切れないものとなり、しかもSNSの普及など情報通信革命によって様々な人々の意見や思いが自由に世界中を飛び交うようになったことによってさらに、人間の本来的な形質である感情を刺激し、社会に混乱を招いている。

 20世紀型の理性的で合理的なやり方だけに固執するのではなく、まずは、人間がチンパンジーと非常によく似た感情的な性質を持っているという事実を受け入れ、その上で、人々の“感情”という観点から世界を見渡してみるという視点が必要だ。感情はただ封じ込めるべきものではない。それは使い方によっては極めて大きな恩恵を人間にもたらしてくれるものだ。

 世界で、そして身の回りで起こる一見不可解に思える出来事の数々。それらを理解し、より良い未来を築くチャンスに変えていくためには、過去に上手くいったものの見方だけに頼って対処するのでは全く不十分だ。経済の未来を予測するためには、既存の経済理論はもとより、地域ごとの歴史や文化・宗教、そして脳科学や進化心理学が明らかにしようとしている人間の脳の仕組みなどの遺伝的構造についての知識を、専門分野を超えて学際的に総動員して利用していくことが欠かせない。ここには、過去に目にしたこともないような新しい発想や、これまでの旧常識とは大きく異なる考え方も含まれているだろう。

 21世紀の行く末をより正しく予測するためには、正しい知識の習得はもとより、新しい視点、これまでとは異なったものの見方がどうしても必要だ。本連載の目的の一つは、もちろん従来型の発想も活用しながら、必要であれば今までとは違う新しい視点を提供していくことでもある。



◎今後の連載について
 
 私は30年近くにわたって金融市場に身を置いてきた経験の中で、最新の数学理論を基にして完璧に作り上げられているはずのポートフォリオ理論やリスク管理システムが、社会の空気という、いわゆる人間感情の合成物によって木っ端微塵に打ちのめされる姿を何度も目にしてきた。天才と呼ばれる人たちが数十年の歳月をかけて築き上げたシステムが、ちょっとした社会の空気の変化によって一瞬にして葬り去られる混乱をいくどとなく経験してきた。平成バブルの崩壊、金融危機、リーマンショックなどの現実世界の出来事は、これ以上は望めないとさえ思われていた天才たちの“合理性”を、ことごとく人間の感情に打ち負かすものだった。近代的合理性と言われるものには大事な何かが欠けていることは疑いようがなかった。

 大学で哲学と心理学を学んだ後、私が金融市場や仕事を通じて出会うことができた偉大な方々から学んだのは、一つには人間の合理性や論理的思考力の素晴らしさであったが、それ以上におおくを学んだのは、人間の心理の複雑さや奥の深さ、そして、人間の感情がもつ力の大きさについてであった。しかし現実社会の大部分には、人間の感情と行動を結びつける知恵や、その重要性を認める謙虚さが明らかにかけていた。

 本当に合理的であろうとするなら、単純な損得計算だけでなく、進化が人間に与えた感情というシステム、つまりは脳の働き方の癖を知らなければならない。人間が関与する活動において、本当に成果を上げたいと願うのであれば、心が人間の判断と選択に及ぼす影響を少しでも理解しなければならない。

 ネイサン・メイアー・ロスチャイルド、ジョン・ロックフェラー、トーマス・エジソン、松下幸之助、そして多くのユダヤ人実業家たち、19世紀から20世紀、近代化・産業化の時代に世界的な成功を収めた人たちは、人間の合理性を最大限利用しながらも、常にそれに疑いの目も持っていた。彼らは人間の心理を深く理解する天才でもあった。それは生まれもった勘や経験、また優れた教師は年長者による教育による経験的事実に基づいたものであったが、人の心について一般的なものよりも深く洞察する能力が彼らをより高いレベルの成功へと導いたのである。

 かつて歴史上、今日ほど変化や競争が激しく、しかも日々高いレベルでの成果を求められる時代はなかったであろう。そんな時代により正確に未来を予測し、目標を達成していくためには、従来のやり方をさらに磨きをかけるとともに、進化心理学・脳科学のレンズを通して世界の出来事を眺めて分析し、社会常識やパラダイムの変化を説明していく姿勢が欠かせない。

 今後私が担当させていただく連載では、20世紀の経験則や常識とは異なるが、それが科学的に事実であると追試(第三者による検証実験)によっても認められ有用性が確認されている、人間に関わる科学の知恵を紹介していきたい。それらは広く信じられている常識を洗濯し、政治、経済、マネジメント、社会の様々な問題の深層を解明するのに役立つとともに、様々な困難を乗り越えて目標を達成していく上で大きな武器になるはずである。

 ご質問やご意見があれば、ぜひお聞かせ下さい。何よりの勉強になります。

では今後のお付き合いを心よりお願い申し上げます。





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