「中東、アジアを中心とした国際情勢の本質を掲載 当サイト編集顧問」

国士舘大学政経学部政治学科講師

ウクライナ情勢とエネルギー問題 第4話


日本は米欧と共同歩調をとりながらも今秋のプーチン大統領訪日は大歓迎


◎NATO・EUの東方拡大を阻みたいロシア

 これまでの連載で述べてきた事は主として、ヨーロッパ・ロシアを舞台とした諸問題であった。基本的には1989年のベルリンの壁崩壊以降、米国一極主義の力による旧ソ連勢力範囲への挑戦であり、それに対するロシア(特にプーチン政権で明確化された)の抵抗という構造の中での攻防であったと言えよう。米欧側はポーランドやバルト3国をNATO あるいはEUに加盟させ、欧米の勢力圏を史上かつてない範囲にまで東方に拡大させてきた。そのもっとも顕著な例は2002年にブッシュ米大統領(当時)が東欧でのミサイル防衛システムを推進するため、旧ソ連との間で締結していた弾道弾迎撃ミサイル制限条約から脱退すると発表した事である。迎撃ミサイルの制限を撤廃すれば、互いに防御を固めるミサイル増強競争となり、敵より防御が堅固になれば、それだけ相手に対する弾道ミサイル攻撃へのハードルを下げる事となる。従って、ロシアに対する米欧側から新たな軍拡競争を仕掛ける事になるのだ。その上で、ブッシュ大統領は2002年11月、旧ソ連のエストニア、ラトビア、リトアニアのバルト3国を含む東欧7か国の北大西洋条約機構(NATO)加盟を支持。2004年にはブッシュ氏の主導によってこれら7か国がNATO加盟を実現させている。プーチン氏を始めとするロシア政府当局者にとってはソ連と戦うために形成されたNATOがソ連崩壊後に拡大を続けるという状況を直視すれば、その次にウクライナ、ベラルーシ、そしてロシアへの勢力拡大の意図があると見るのが必然である。その視点に立てば、ロシアにとってのウクライナ問題は、過去20年間延々と続いてきた欧米とロシアの水面下でのせめぎ合いが大きく浮上した絶対に譲れない局面だ。


◎英米の攻勢で旧ソ連時代の衛星国を失ったロシア

 事実、地政学的視点に立てばこの状況は明確になってくる。地政学は地理的な条件が国家に付与する政治的、軍事的な影響を巨視的な視点から見ていくものである(2013年3月号参照)。つまり、地理的な環境から、世界を海洋国家(シー・パワー)と大陸国家(ランド・パワー)の2大勢力に分け、シー・パワーがランド・パワーの拡大を抑止するという想定の中で世界観を構築していく方法である。具体的にはロシア、中国などのユーラシア大陸中央部に位置する大陸国家(ハートランド)の周辺に位置する地域をリムランドと名付ける。リムランドにはフランス、ドイツ、東欧などのヨーロッパ諸国、中東、インド、東南アジア、中国沿岸部、韓国などが含まれる。更には日本、台湾、フィリピンなど、シー・パワーがランド・パワーと対決する時にシー・パワーの物資をリムランドに支援する地域を背後地(ヒンターランド)と概念付けている。

 上記の諸概念を基にもし、リムランドをランド・パワーが統合してしまうと、シー・パワーにとって深刻な脅威となる。逆にシー・パワーはリムランドを形成する国々と共にハートランド勢力を包囲し、その拡大を阻止する。日米安保条約の現状は、この視点からすれば、ランド・パワーと直接対峙しているリムランドである韓国を支援する機能を果たす存在であることが分かるだろう。第二次大戦後に構築された冷戦構造はランド・パワーである旧ソ連と中国を封じ込める国際戦略であったし、東西冷戦終結後も東欧、中央アジアを民主化する事でロシアから分断したのも英米の地政学を基礎とした戦略が続行された。その成果の延長線上にウクライナの政変が繋がったと言えよう。具体的には、ソ連崩壊直後から、1990年代に起きた一連のコメコン・ワルシャワ条約機構構成国の東欧諸国とバルト三国の民主化、NATO加盟、更には米軍の東欧への常駐はロシアとその周辺リムランドとの分断に繋がった。続いて起きた2000年代のグルジア、ウクライナ、キルギスなど黒海沿岸から中央アジアの民主化は相当露骨なやり方で米英が関与しており(2014年6月号及び、7月号参照)、ロシアとその周辺国の更なる分断と、中国とロシアの間の分断を狙ったものだと言えよう。この様な地政学的視点に立てば90年代以降の東欧、中央アジアの民主化によってロシアはベルリンに至るまでの旧ソ連時代の衛星国を喪失し、アジアにおいても孤立しつつある。それは英米の攻勢でロシアが防戦一方となり、冷戦時代からは遥かに勢力圏を縮小させるという大きな流れが確立し始めたことを意味している。


◎欧米日VS.ロシアの制裁合戦を尻目に中露はLNGの供給契約に調印

 これに対抗するロシアの対抗策は当面のウクライナ問題については、これまで述べてきたような経緯をたどって来ており、ロシアに対する欧米と日本の経済制裁に対して、航空機のロシア上空通過制限、ヨーロッパからの農産物輸入禁止、ビザ発給制限による人物の入国制限などの対抗処置をとっている。中長期的には中国と接近し、両国共同で「上海協力機構」を創設し、中央アジアやインド、パキスタン、イランなどリムランドを取り込もうする戦略だ。この延長線上に5月のプーチン大統領訪中があり、10年がかりで交渉を続けていたロシアの天然ガス輸出が一気にまとまったのである。中国とロシアは総額4000億ドルに上る天然ガス供給契約に調印。ロシアは中国に年間380億立方メートルの天然ガスを30年間供給する事となった。この合意のおかげでロシアは対欧州輸出への依存度を減らし、ウクライナを巡る米欧の制裁の影響を緩和することができる事となった。中国は現在ロシアにとって最大の貿易相手国であり、今回のガス合意以前にも両国は貿易額を2013年の900億ドルから2020年までに倍増させることに合意していた。そして、中国は今回の合意により、マラッカ海峡経由の資源輸送への不安と大気汚染の原因である石炭への依存を減らせることが可能となったのである。


◎石油・ガスに依存しすぎるロシア経済の脆弱性

 しかし、ロシアの内実は良くない。その主な原因は腐敗と国家資本主義体制の経済状況が足かせとなっているからである。確かにプーチン政権下ではロシア経済は急成長を遂げ、国民の所得も上昇し、年金などの社会保障費も支払われるようになった。が、こうした成果はほぼ完全に石油とガス収入のおかげである。石油・ガスの価格は1995年以降5倍も値上がりしている。このため、石油とガス輸出への依存はさらに強まり、現在ではロシアの輸出の75%は石油とガスで占められている極めて歪な状況だ。

 他方ではロシア工業は旧ソ連時代の悪弊が尾を引き、高い労働コストと低い生産性のために国際競争力がなく、店で売られている商品の大半が輸入品である。従って、技術革新も困難を極め、投資も低迷。能力ある若者と資本の国外流出が止まらず、蔓延する腐敗と非効率によって巨額の無駄が生じ、不正資金が海外に蓄積されつつあるのが実情だ。エコノミスト誌(2014年2月1日―7日号)によると、10年前は石油1バレル約20ドルで収支バランスが取れたロシアの国家予算は今や1バレル当たり103ドルを堅持しないとバランスが取れなくなっている。にもかかわらず、ロシアの石油価格は108ドルまで落ち込んでおり、しかもシェールガス・オイルブームを背景にして石油・ガス価格が今後さらに下落していくとの見方が強い。このため、ロシアのGDP成長率は2013年には推定で1.5%に及ばず、2014年には2%となり、ユーロ圏の弱小国と同レベルにあり、他のBRIC諸国からはるかに引き離されてしまった。

 その反面、中国はオーストラリアや中央アジアからもガスを調達でき、国力が強大化しつつある状況からすれば、中露関係では中国が優位にあると言えるだろう。また、両国は結束して米国に対抗しようとする半面、米国の市場を必要としており、中央アジアでは互いに影響力を競っている。更に人口が減少しつつあるロシアと人口過多の中国を分割する長い国境線は恒常的な不信感の源となっている。だからこそロシアの多くの戦術核は中国に向けられているのだ。これらの諸状況を織り込めば、長期的には中露が離反する可能性は強まりこそすれ、弱まる事はないと考えられるのだ。要するにロシアがヨーロッパからアジアに経済の軸足をシフトしても、中国を協力者と見立てる限りロシアが今後蘇る長期的戦略を立てるのが困難と言えるだろう。

 ウクライナ問題を分析していくと、その基本モチーフは冷戦終結後のユーラシア大陸を巡るシー・パワー(米・英)とランド・パワー(中・ロ)の覇権争いであり、それがアジアを巻き込んだ全地球的規模で展開されていたことが分かる。その背景には大規模なエネルギー源争奪戦が展開されており、アメリカのシェールガス・オイルの開発と供給次第でロシアが徐々に劣勢となっていく事は明らかな状態である。


◎チャンス到来まで日本は米欧側に軸足

 それでは日本はどう動くべきであろうか。現在、日本政府はウクライナ問題を巡る一連の制裁合戦の中で懸案の北方領土問題を抱えた状態である。安倍首相とプーチン大統領はこれまで5回の会談を重ね、日露関係を良好なものにしてきた。プーチン大統領の今秋の訪日が潰れるような事は避けたいのは当然で、現状では極めて微妙な舵取りが必要とされている。が、結論を先に言えば、日本は欧米側について行動するべきだろう。この連載でも時に触れて指摘してきたように、安倍政権の外交方針は一貫して「価値観を共にする諸国と共同して自由を保障する」という価値観で貫かれている。これは地理的にはヨーロッパから始まって中・東欧、バルト三国、中央アジア・コーカサス、中東、インド亜大陸、更には東南アジアを通って北東アジアに繋がる「自由と繁栄の弧」と呼ぶ地域、更には「日本、インド、オーストラリア、ハワイを結ぶ安保ダイヤモンド戦略」(2013年11月号12月号2014年1月号参照)として展開する地域が対象として含まれている。日本の戦略的立場はこれらの地域の民主主義市場体制の国々(リムランドとヒンターランド)と積極的な政治・経済協力を通じ、ランド・パワー(ロシア・中国)を大陸に封鎖する欧米が採っている地政学の戦略とシンクロしているのである。ここで欧米と日本の基本的な戦略が一致している事となり、欧米との共同歩調をとるのがごく自然である。

 当然のことながら、欧米と歩調を合わせるとなれば、ロシアの日本への態度は硬化する。日露関係は悪化し、北方領土問題の進展は一時的には遠のいていく。しかし、欧米の戦略で封じ込められたロシアは遅かれ早かれ窮地に陥る。その時、ロシアは必ず日本に近寄ってこざるを得ないだろう。事実、8月25日、ロシアのラブロフ外相がモスクワでの記者会見で、現状ではプーチン大統領が今年秋に訪日するスケジュールに変化がないことを明らかにしている(あくまでも現状においてはという事であり、今後の展開次第では取り消しもありうる)。更には、今年の4月、ロシア連邦議会は旧ソ連時代の北朝鮮の債務約100億ドル免除を決定している。ロイター(2014年4月21日付)によるとロシアのストルチャク財務次官は国内メディアに対して、返還免除により、韓国に通じるガスパイプラインや鉄道建設などのプロジェクトの資金面問題が解決するとの見方を示し、政府系天然ガス大手ガスプロム社が北朝鮮経由で韓国までガスパイプラインを敷設し、年間10億立方メートルのガスを輸出することを計画しているという。この事はロシア経済のアジアシフトが中国一辺倒ではなく、様々なチャンネルを構築しようとしている事を示唆している。日本と北朝鮮は2013年10月以降、公式、非公式の対話が行われており、5月26日―28日のストックホルムにおける外務省局長レベルの協議が実現した。この協議において北朝鮮は拉致問題に関する調査を再開するとの驚くべき約束を行った。これは日本政府にとって大きな外交的勝利である。これまで、北朝鮮は「拉致問題は解決済み」であるとの従来の主張を変えた事になるからである。これだけに留まらず、北朝鮮は調査のための委員会を早急に設置し、日本側に信頼できる情報を今秋までに提供する事まで約束したのである。この成果は国際社会でも高く評価され、6月2日付韓国の中央日報紙でさえ、韓国抜きの日朝間の懸案事項だけの解決になるとの懸念を示しつつも、日本は朝鮮半島に利害関係を持つ国では初めて北朝鮮を外に誘引する功績を立てた。北朝鮮が日本との深層対話で国際社会との対話のドアを開けた事自体が意味のある進展…と評価するほどであった。


◎日露双方にとってLNGの輸出入は大きなメリット

 これら一連の北朝鮮を巡る日ロの動きは中国から距離を置きつつある北朝鮮をより中国から引き離し、中国に政治経済をシフトさせようとしている韓国への警告にもなりうる。北朝鮮が日本にコミットすればするほど、日米から見れば韓国のリムランドとしての重要性は希薄となり、韓国そのものの基盤が崩壊する可能性が出てくるのだ。韓国紙・中央日報が韓国抜きの日朝協議に懸念を示したのもその意味合いである。ロシアにとっても、中露関係で優位に立っている中国と北朝鮮を分断することで、バランスを保つ事となり、日本にとっても北朝鮮と韓国を中国から分断し、中国を孤立させる事になり、その膨張を防ぐ戦略の一環として有力な手段になる。

 ロシアの北朝鮮債務免除と北朝鮮へのパイプライン敷設の先には大量消費国日本が控えている。日本のLNG(液化天然ガス)購入量は世界のNLG出荷の約3分の1を占めている。昨年は原発稼働停止で減少した電力を補うために過去最高となる7兆6000億円を費やした。ロシアにとっては日本向けのガス輸出は経済効果のみならず外交的に見てもその選択肢を増やすためにも重要である。日本にとっても中ロが結んだ4000億ドルの天然ガス供給契約は有利に働き、エネルギー安保にとっても重要なマターである。2014年6月9日付のロイターによれば、ロシア国営ガスプロムは中国へのガス販売価格を公表していないが、業界関係者によると100万英サーマルユニット当たり約10-10.5ドルで、現在アジア向けスポット価格の約13ドルを大きく下回ると言う。従って、今後ロシアからパイプライン経由で中国にガスが送られるようになれば、新たなガス価格の指標が形成される可能性があり、価格押し下げが期待できる。価格が下がれば、世界最大のLNG輸入国である日本は最大の利益を得る事になるだろう。

 上記のような一連の動きを見れば、日本とロシアが接近する事は互いにウィン・ウィンの関係であり、これまで述べてきた地政学的戦略論からすればロシアは必然的に日本を頼らざるを得ない条件が揃っている。その最たるものはロシア経済が石油・天然ガスに依存しすぎており、それ故に価格が自分では決められないという状況にある事だ。ロシアはこれまでパイプラインを敷設して恒常的に同じ相手に売る事をしてきた。となるとロシアは決まった相手に買ってもらうしかない。つまり、購入側は様々なオプションを持ってガス輸入ができるが、ガスしか売り物の無いロシアには価格の決定権はない。従って、このままではロシア経済は自らの決定権を持たず、相手国の都合に合わせざるを得ないのである。製造業が小さな利益を積み上げることによって成り立つのに対し、資源輸出だと、価格が上がれば簡単に巨富を手中にできる。が、当然ことながら、正反対の事も起きうる。ロシアが陥っている情況は「資源の呪い」または「レンティア国家(専ら天然資源等によるレント収入で経済を賄っている国家)」と呼ばれている。これは資源があるが故に経済が歪になり、成長ができなくなる現象にはまり込んでいる事を指す。外資と新技術を導入しなければ開発困難なシベリア開発を始め、国際競争力を持つロシアの製造業の育成等、ロシアの生き残りをかけた長期戦略には日本の協力が必要な事はロシアも認識しているはずである。ロシアは必ず日本に近寄ってこざるを得ないだろう…とした根拠は上記の状況等を踏まえての事である。この時こそ、北方領土問題も含めて日本に有利な外交交渉をする絶好のチャンスとなる。日本はその時まで事態を冷静に見つつ、戦略の軸足を米欧側において自己の外交政策を貫いていく事であろう。

 


<<バックナンバー>>
2014/8ウクライナ情勢とエネルギー問題 第3話 マレーシア航空機撃墜事件における関係国の思惑
2014/7ウクライナ情勢とエネルギー問題 第2話 ウクライナ問題の根底にある西側のエネルギー戦略
2014/6ウクライナ情勢とエネルギー問題 第1話 ウクライナとロシア長期に亘る歴史問題と西側諸国の対露政策
2014/5タイ反政府運動の実態、第4話長期化する政治対立の原因、タクシン政治の明と暗
2014/4タイ反政府運動の実態、第3話タイ近代化過程で代表的且つ対照的な二人の政治家、軍人出身のピブン氏と官僚出身のプリディー氏  
2014/3タイの反政府運動の実態、第2話タイ国近代化と政治プロセスにおける「国王」の存在
2014/2 タイの反政府運動の実態、第1話 対立軸の中心にあるのは王室の存在
2014/1 第二次安倍内閣発足直後に発表された論文から紐解く外交の目的と現実性、第3話
2013/12第二次安倍内閣発足直後に発表された論文から紐解く外交の目的と現実性、第2話
2013/11第二次安倍内閣発足直後に発表された論文から紐解く外交の目的と現実性、第1話
2013/10シリアの化学兵器問題から見える大国アメリカの求心力低下
2013/8 北朝鮮をめぐる新たな国際情勢、日米韓露中の現状と思惑、第4話
2013/7北朝鮮をめぐる新たな国際情勢、日米韓露中の現状と思惑、第3話
2013/6北朝鮮をめぐる新たな国際情勢、日米韓露中の現状と思惑、第2話
2013/5北朝鮮をめぐる新たな国際情勢、日米韓露中の現状と思惑、第1話
2013/4中華思想とこれからの中国、第4話
2013/3中華思想とこれからの中国、第3話
2013/2中華思想とこれからの中国、第2話
2013/1中華思想とこれからの中国、第1話 
2012/12 日本と韓国の「本当の姿」
2012/11/01「反日を貫いて生き残れるか 韓流経済が抱える深い影」
2012/10/01女性が開き 男が動く世界が注目! 新時代を告げるミャンマー経済
2012/9/01ミャンマー•ビジネス参入の為の“重要事項”
2012/08/01ホルムズ海峡封鎖を覚悟した 米国のエネルギー戦略と日本
2012/07/01脱原発には スーダンの石油が必要になる理由
2012/06/01 良質な石油が眠るアフリカで PKOがする仕事
2012/05/01北朝鮮のミサイル発射に潜む「中東」の核事情 



会社案内個人情報著作権リンクポリシー
本ページに記載の記事・写真などの無断転載を一切禁じます。
著作権は㈲マジカルネットワークまたはその情報提供者に帰属します。

Copyright (C); 2014,
Magical Network Inc. All Rights Reserved.